2026年版・2-5

測量と積算の一問一答

1級建築施工管理技士「共通」から、測量と積算に関する4択問題を10問。「答えと解説を見る」を開くと、正解とその理由がその場で読めます。会員登録は不要です。

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問題

上から順に解いてみてください。答えは各問の下で確認できます。

問12-5

測量の方法に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  • ①スタジア測量は、精度が高く境界の確定などの精密な測量に適した方法である。
  • ②直接水準測量は、レベルと標尺を用いて二点間の高低差を直接求める方法である。
  • ③三角測量は、基線の長さと角度から各点の位置を順次求めていく方法である。
  • ④平板測量は、現地で図面を描きながら測量を進めることができる方法である。
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正解 ①スタジア測量は、精度が高く境界の確定などの精密な測量に適した方法である。
解説
スタジア測量は、望遠鏡の視野の中にある上下二本の線が標尺のどの目盛を挟むかを読み取り、その間隔から距離を、視準の角度から高低差を同時に求める方法です。標尺を目盛で読み取るだけなので手早く行える半面、読み取りの誤差がそのまま距離の誤差に拡大されるため精度は低く、地形の概略をつかむ測量や、精度をあまり必要としない現場の踏査に用いられます。したがって精度が高く境界の確定に適するという記述は誤りです。境界の確定のような法的な効果を伴う精密な測量には、トータルステーションや衛星測位による方法が用いられます。測量の方法を選ぶときは、求められる精度と、必要な時間と費用の釣合いで判断します。

他の選択肢が不適切な理由
「直接水準測量は、レベルと標尺を用いて二点間の高低差を直接求める方法である。」は正しく、これに対し鉛直角と距離から高低差を計算するのが間接水準測量です。「三角測量は、基線の長さと角度から各点の位置を順次求めていく方法である。」も正しく、広い範囲の骨組みをつくる測量です。「平板測量は、現地で図面を描きながら測量を進めることができる方法である。」も正しく、その場で誤りに気づける利点があります。

試験の罠
方法ごとの精度の高低は、精密なものからトータルステーション、水準測量、平板測量、スタジア測量という順で押さえます。手早さと精度は一般に逆の関係にあるという原則を知っていれば、細かい数値を覚えていなくても判断できます。
問22-5

水準測量に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  • ①既知点に立てた標尺の読みを後視、求める点の標尺の読みを前視という。
  • ②器高式では、器械の高さから求める点の後視を差し引いて標高を計算する。
  • ③レベルの視準線を水平にするため、気泡管や自動補正の装置が用いられる。
  • ④水準点は、標高が既に分かっている点で、測量の出発点として用いられる。
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正解 ②器高式では、器械の高さから求める点の後視を差し引いて標高を計算する。
解説
器高式の水準測量では、まず既知点の標高に後視の読みを加えて器械の高さを求め、次にその器械の高さから求めようとする点の前視の読みを差し引いて、その点の標高を得ます。差し引くのは前視であって後視ではないため、記述は誤りです。後視は出発点となる既知点に立てた標尺を読んだ値であり、これは器械の高さを求めるために足す値です。前と後という言葉は、進行方向の前後ではなく、測量の順序として先に読む側を後視と呼ぶことに由来します。器高式は、一つの据付け位置から複数の点を測る場合に、器械の高さを一度求めておけば各点の前視を読むだけで標高が出せるため効率がよく、現場で広く用いられています。

他の選択肢が不適切な理由
「既知点に立てた標尺の読みを後視、求める点の標尺の読みを前視という。」は正しい定義です。「レベルの視準線を水平にするため、気泡管や自動補正の装置が用いられる。」も正しく、後者を備えたものが自動レベルです。「水準点は、標高が既に分かっている点で、測量の出発点として用いられる。」も正しく、国が設置した基準点が全国にあります。

試験の罠
器高式は後視を足して前視を引く、昇降式は後視から前視を引いて高低差を直接求める、という二つの計算のしかたを区別します。足すのか引くのかを取り違えると符号が逆になるため、式の形で覚えることが確実です。
問32-5

水準測量における誤差とその処理に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  • ①後視と前視の距離をほぼ等しくすると、視準線の誤差を打ち消すことができる。
  • ②標尺の零点の誤差は、レベルの据付け回数を偶数にすると打ち消すことができる。
  • ③地球の丸みによる誤差は、後視と前視との距離を大きく変えるほど小さくなる。
  • ④気温が高い時期の測量では、地表付近の陽炎による読み取りの誤差に注意する。
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正解 ③地球の丸みによる誤差は、後視と前視との距離を大きく変えるほど小さくなる。
解説
地球の表面は球面であるため、レベルの視準線を水平に保っても、遠くへ行くほど視準線は地表の水平面から離れていきます。この差が球差と呼ばれる誤差で、視準の距離が長くなるほど大きくなります。ところが、後視と前視の距離を等しくとれば、両方に同じ大きさの誤差が生じ、高低差を計算する際の引き算で互いに打ち消されます。したがって距離を大きく変えるほど小さくなるという記述は誤りで、正しくは等しくするほど誤差が消えます。距離を等しくとるという一つの工夫によって、球差だけでなく、大気の屈折による気差や、レベルの視準線が水平からずれている視準線誤差までまとめて消せるため、水準測量ではこの原則が最も重視されます。

他の選択肢が不適切な理由
「後視と前視の距離をほぼ等しくすると、視準線の誤差を打ち消すことができる。」は正しく、上に述べた原則そのものです。「標尺の零点の誤差は、レベルの据付け回数を偶数にすると打ち消すことができる。」も正しく、二本の標尺を交互に使うことで誤差の符号が入れ替わります。「気温が高い時期の測量では、地表付近の陽炎による読み取りの誤差に注意する。」も正しく、標尺の下部の読み取りを避けるなどの配慮が必要です。

試験の罠
後視と前視の距離を等しくすることで消える誤差は複数ある、という点が要点です。一方で、標尺が傾いている誤差や読み違いのような過失は、この方法では消えないという区別も併せて押さえます。
問42-5

トラバース測量に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  • ①開放トラバースは、精度の確認が容易なため精密な測量に適した方法である。
  • ②トラバース測量は、測点を折れ線状に結び距離と角度を測っていく方法である。
  • ③閉合トラバースは、出発点に戻る形の測線で誤差の点検を行うことができる。
  • ④閉合比は、閉合誤差を測線の全長で除した値で、精度を表す指標である。
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正解 ①開放トラバースは、精度の確認が容易なため精密な測量に適した方法である。
解説
開放トラバースは、出発点から測線を延ばしていくだけで、既知点に戻ってこない形の測量です。戻ってこないということは、測った結果を突き合わせる相手がないということであり、途中で生じた誤差を検出する手立てがありません。したがって精度の確認が容易で精密な測量に適するという記述は誤りです。開放トラバースが用いられるのは、道路や水路のように細長い区域を手早く測る場合など、精度より作業の速さが優先される場面に限られます。精度を確認したい場合は、出発点に戻ってくる閉合トラバースか、別の既知点に結び付ける結合トラバースを用いて、閉合誤差を求めて配分します。誤差を検出できる仕組みを測量の形そのものに組み込むという考え方です。

他の選択肢が不適切な理由
「トラバース測量は、測点を折れ線状に結び距離と角度を測っていく方法である。」は正しく、多角測量とも呼ばれます。「閉合トラバースは、出発点に戻る形の測線で誤差の点検を行うことができる。」も正しく、内角の和が理論値と一致するかで確認します。「閉合比は、閉合誤差を測線の全長で除した値で、精度を表す指標である。」も正しく、値が小さいほど精度が高いことを示します。

試験の罠
閉合比は分数の形で表され、分母が大きいほど精度が高い点に注意します。閉合トラバースの内角の和は、測点の数から2を引いた数に180度を掛けた値になるという関係も併せて確認します。
問52-5

平板測量に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  • ①アリダードは、目標を視準して図面上に方向線を引くための器具である。
  • ②磁針箱は、平板を水平に据え付けるために用いられる器具のことである。
  • ③求心器は、地上の測点と図面上の点とを対応させるために用いる器具である。
  • ④交会法は、既知の二点から目標を視準し、その交点として位置を求める方法である。
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正解 ②磁針箱は、平板を水平に据え付けるために用いられる器具のことである。
解説
磁針箱は、磁針が北を指す性質を利用して、平板の上の図面の向きを毎回同じ方向にそろえるための器具です。平板測量では測点を移すたびに平板を据え直しますが、そのつど図面の向きがばらばらでは、前の測点で描いた方向線とつながらなくなります。そこで磁針箱で北の向きを合わせ、図面の向きを一定に保ちます。この作業を標定といいます。したがって平板を水平に据え付けるための器具という記述は誤りで、水平にする作業は整準と呼ばれ、これに用いるのは気泡管です。平板測量の据付けには、水平にする整準、図面上の点を測点の真上に合わせる致心、向きをそろえる標定の三つの作業があり、それぞれ気泡管、求心器、磁針箱が対応しています。

他の選択肢が不適切な理由
「アリダードは、目標を視準して図面上に方向線を引くための器具である。」は正しく、平板測量の中心となる器具です。「求心器は、地上の測点と図面上の点とを対応させるために用いる器具である。」も正しく、下げ振りと組み合わせて致心を行います。「交会法は、既知の二点から目標を視準し、その交点として位置を求める方法である。」も正しく、直接立ち入れない場所の位置も求められます。

試験の罠
整準、致心、標定という三つの作業と、気泡管、求心器、磁針箱という三つの器具の対応がそのまま出題されます。作業の名称だけを問う形もあるため、漢字の意味とあわせて覚えると取り違えません。
問62-5

測量機器に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  • ①衛星測位システムによる測量は、二点間の見通しがないと実施できない方法である。
  • ②トータルステーションは、角度と距離を同時に測定して座標を求められる機器である。
  • ③電子レベルは、バーコード状の目盛を読み取って標尺の値を自動で求める機器である。
  • ④衛星測位システムによる測量は、上空の視界が確保できることが前提となる。
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正解 ①衛星測位システムによる測量は、二点間の見通しがないと実施できない方法である。
解説
衛星測位システムによる測量は、複数の人工衛星から届く電波を受信し、衛星と受信機との距離から位置を求める方法です。基準となる点と求める点のそれぞれで同時に衛星の電波を受信すればよく、二点の間に見通しがある必要はありません。したがって見通しがないと実施できないという記述は誤りです。山や建物で隔てられた二点の間でも測量できることが、この方法の最大の利点であり、従来のように見通しの確保のために中間点を設けたり樹木を伐採したりする必要がなくなりました。ただし衛星からの電波を受けるため、上空が開けていることは不可欠で、高い建物に囲まれた場所やトンネルの内部では使えません。何が必要で何が不要かを取り違えないことが要点です。

他の選択肢が不適切な理由
「トータルステーションは、角度と距離を同時に測定して座標を求められる機器である。」は正しく、測角部と光波測距部を一体としたものです。「電子レベルは、バーコード状の目盛を読み取って標尺の値を自動で求める機器である。」も正しく、読み取りの個人差をなくせます。「衛星測位システムによる測量は、上空の視界が確保できることが前提となる。」も正しく、これが唯一の大きな制約です。

試験の罠
必要なのは上空の視界、不要なのは二点間の見通し、という対比がそのまま出題の型になります。トータルステーションは逆に二点間の見通しが必要である点を対にして覚えると、両者の使い分けが理解できます。
問72-5

公共建築数量積算基準における数量の区分に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  • ①設計数量とは、設計図書に示された寸法から求めた正味の数量のことをいう。
  • ②所要数量とは、設計数量に施工上の損耗などを見込んで割り増した数量である。
  • ③根切りや埋戻しの土工事の数量は、設計数量として算出するものとされている。
  • ④計画数量とは、施工計画に基づいて求める数量で、仮設や土工事などが該当する。
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正解 ③根切りや埋戻しの土工事の数量は、設計数量として算出するものとされている。
解説
根切りや埋戻しといった土工事の数量は、計画数量として算出します。これらは設計図書に直接示されるものではなく、山留めの工法をどうするか、作業に必要な余幅をどれだけとるか、法面の勾配をどうするかといった施工計画によって決まるからです。したがって設計数量として算出するという記述は誤りです。同じ建物であっても、施工計画が変われば掘る土の量は変わるという点が、設計図から一意に決まる設計数量との決定的な違いです。計画数量に該当するものには、このほか仮設工事の足場や山留め、土の運搬などがあります。数量の区分を正しく理解していないと、見積りの根拠が施工者ごとに食い違う理由も説明できません。

他の選択肢が不適切な理由
「設計数量とは、設計図書に示された寸法から求めた正味の数量のことをいう。」は正しく、コンクリートや型枠の数量がこれにあたります。「所要数量とは、設計数量に施工上の損耗などを見込んで割り増した数量である。」も正しく、鉄筋や鉄骨が代表例です。「計画数量とは、施工計画に基づいて求める数量で、仮設や土工事などが該当する。」も正しい定義です。

試験の罠
三つの区分は、図面どおりが設計数量、ロスを足すのが所要数量、施工計画次第で変わるのが計画数量と整理します。どの工事がどの区分に入るかを問う形で繰り返し出題されるため、代表例を各区分に二つずつ覚えておくと確実です。
問82-5

公共建築数量積算基準における鉄筋および鉄骨の数量に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  • ①鉄筋の所要数量は、設計数量に4%の割増しをして求めるものとする。
  • ②形鋼や鋼管の所要数量は、設計数量に5%の割増しをして求める。
  • ③鉄骨のボルト類の数量は、材質と径ごとに区分して本数で計測するものとする。
  • ④鋼板の所要数量は、設計数量に10%の割増しをして求めるものとする。
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正解 ④鋼板の所要数量は、設計数量に10%の割増しをして求めるものとする。
解説
公共建築数量積算基準では、鉄骨材料の所要数量を求める際の割増率を材料の種類ごとに定めており、広幅平鋼および鋼板は3%とされています。したがって10%の割増しで求めるという記述は誤りです。板材の割増率が形鋼や鋼管より小さいのは、これらが設計寸法に合わせて切り板の形で調達されることが多く、定尺の材料から必要な長さを切り出す形鋼や鋼管に比べて切り無駄が少ないためです。割増しの大きさは、その材料をどのように調達し、どのように加工するかによって生じる損耗の実態に基づいて定められており、単に材料が高価か安価かで決まるものではありません。数量を過大に見積もれば工事費が膨らみ、過小に見積もれば材料が不足するため、実態に即した率が定められています。

他の選択肢が不適切な理由
「鉄筋の所要数量は、設計数量に4%の割増しをして求めるものとする。」は正しく、切り無駄と加工による損耗を見込んだ値です。「形鋼や鋼管の所要数量は、設計数量に5%の割増しをして求める。」も正しい値です。「鉄骨のボルト類の数量は、材質と径ごとに区分して本数で計測するものとする。」も正しく、質量ではなく本数で扱います。

試験の罠
割増率は、鉄筋が4%、形鋼と鋼管と平鋼が5%、広幅平鋼と鋼板が3%、ボルト類が4%という四つの数値で押さえます。切り無駄が多いものほど率が大きくなると理解しておけば、数値だけを丸暗記するより取り違えにくくなります。
問92-5

公共建築数量積算基準におけるコンクリートおよび型枠の数量に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  • ①鉄筋や小口径の管類によるコンクリートの欠除は、原則として無視して計測する。
  • ②型枠の欠除は、開口部の内法面積が一か所当たり0.5m2以下なら無視する。
  • ③開口部によるコンクリートの欠除は、大きさによらず全て差し引いて計測する。
  • ④コンクリートの数量は、鉄骨の断面積による欠除を考慮して求めるものとする。
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正解 ③開口部によるコンクリートの欠除は、大きさによらず全て差し引いて計測する。
解説
公共建築数量積算基準では、窓や出入口などの開口部によるコンクリートの欠除について、開口部の内法の見付面積が1か所当たり0.5m2以下の場合は、原則として欠除がないものとして扱うと定めています。したがって大きさによらず全て差し引くという記述は誤りです。ごく小さな開口まで一つずつ差し引くと、積算に要する手間が大きく増える一方で、工事費全体に与える影響はごくわずかにとどまります。積算の目的は、限られた時間のなかで、誰が計算しても同じ結果になる合理的な数量を得ることにあるため、影響の小さいものを切り捨てる基準をあらかじめ定めておくという考え方をとります。同じ0.5m2という基準は、型枠や鉄筋、仕上げの欠除にも共通して用いられています。

他の選択肢が不適切な理由
「鉄筋や小口径の管類によるコンクリートの欠除は、原則として無視して計測する。」という記述は正しく、同基準は鉄筋および小口径管類によるコンクリートの欠除はないものとすると定めています。「型枠の欠除は、開口部の内法面積が一か所当たり0.5m2以下なら無視する。」という記述も正しく、コンクリートと同じ基準です。「コンクリートの数量は、鉄骨の断面積による欠除を考慮して求めるものとする。」という記述も正しく、鉄骨は断面が大きく無視できないため、鉄骨の設計数量について7.85tを1.0m3として換算した体積を差し引きます。

試験の罠
欠除を無視できる基準は、コンクリートも型枠も鉄筋も1か所当たり0.5m2以下で共通です。一方で、無視するものとしないものの境目に鉄筋と鉄骨が分かれる点は、断面の大きさの違いから理解しておきましょう。
問102-5

建築工事の工事費の構成に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  • ①工事価格は、工事原価に一般管理費等を加えたものとして構成されている。
  • ②工事原価は、純工事費と現場管理費とを合わせたものとして構成されている。
  • ③純工事費は、直接工事費と共通仮設費とを合わせたものとして構成されている。
  • ④直接仮設費は、共通仮設費のほうに含めて計上するものと定められている。
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正解 ④直接仮設費は、共通仮設費のほうに含めて計上するものと定められている。
解説
仮設に関する費用は、共通仮設費と直接仮設費の二つに分かれます。共通仮設費は、仮囲いや現場事務所、工事用の電力や水道のように、特定の工事種目に結びつけられず現場全体で共通に使われるものの費用で、純工事費のうち直接工事費とは別に計上されます。これに対して直接仮設費は、鉄筋工事のための足場や、コンクリート工事のための型枠支保工のように、特定の工事に直接必要となる仮設の費用であり、直接工事費の中にそれぞれの工事種目の一部として含めます。したがって直接仮設費を共通仮設費に含めるという記述は誤りです。どの工事のために設けた仮設かをたどれるかどうかが、両者を分ける基準になります。

他の選択肢が不適切な理由
「工事価格は、工事原価に一般管理費等を加えたものとして構成されている。」は正しく、さらに消費税等相当額を加えたものが工事費です。「工事原価は、純工事費と現場管理費とを合わせたものとして構成されている。」も正しく、現場管理費は現場を運営するための費用です。「純工事費は、直接工事費と共通仮設費とを合わせたものとして構成されている。」も正しい構成です。

試験の罠
費用の入れ子の構造は、内側から直接工事費、純工事費、工事原価、工事価格、工事費という順で覚えます。現場管理費と一般管理費等は名前が似ていますが、前者は現場ごと、後者は会社全体の費用という違いがあります。

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※本ページの問題・解説は、生成AI(人工知能)を活用して作成しています。

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